このような課題はございませんか?

我々広報戦略室が全国の専門学校広報担当者様からのヒアリングを元に、本来の来校数アップなどの直接的な課題をクリアする前段階として、まずは学内攻略に課題を抱えておられるというご相談をいただいております。

  • 良い提案があったので、やりたいが上司の理解が得られず、やりたいこととは全く違った広報活動になってしまっている
  • 本来のPDCAが回る環境に変えたい
  • 今やっていることの成果が出ているものと出ていないものを判断したい

Mission

募集対象となる学生への理解の前段として必須になる学内理解。どんなに良い構想やアイディアでも上司へのプレゼンテーションの段階で理解が得られなければ採用されることは無いという機会損失を目の当たりにし、「納得できる資料作成」が鍵になっていることを熟知した広報戦略室がご一緒に課題をクリアします。
対象となる資料はどんな資料でも問題ございません。ヒアリングさせていただいた内容を元に資料作成を完全代行致します。

上司を納得させられる資料をゲット

意思決定をより盤石なものにするための資料作成を広報戦略室が完全代行することで、施策の採用や募集強化プロジェクトの推進に役立てます。

資料だけでは完結しない定期的なフォローの獲得

対象となる詳細資料の作成と説明だけでは無く、その後の状況変化に伴い、実現したい施策のサポートも完備しております。

実際の現場に基づいた意見やデータから検証

広報戦略室では全国の専門学校データを独自調査しております。専門学校様のインターネット施策に関する過去の傾向や特徴から、担当者様が実現したい内容を補完し完成度向上をサポート致します。

資料作成代行事例

対象となる資料は専門学校広報ご担当者様の業務内であればどのような資料でもご対応させていただきます。当社にて作成させていただいた資料作成ノウハウやデータを共有いたしますので、ご自身にて活用いただくことも可能です。

コンテンツ企画とエディトリアルカレンダー

東京 複合系専門学校様

専門学校サイトの多くは検索流入に依存していますが、検索経由の訪問を増やすためには「企画力」と「施策実現力」が必須となるケースがほとんどです。
しかしながら、「本当にそのコンテンツ施策で結果が出るのか?」に対して答えられないために施策そのものが計画段階で頓挫してしまうこともございます。広報戦略室ではそういった機会損失をクリアにし、本来の「検索に強く、幕政募集に貢献する状態」の資料作成を完全サポート致しました。

来店コンバージョン資料による効果測定と改善度の調査

東京 美容系専門学校様

広告施策に予算を投下して、CVやVCVの値に変化が見られたとしても、実際の来店コンバージョンについては計測出来ないことが多く、成果指標としてはイメージと実質の差異があるために正しい状況判断に支障を来す場合が見受けられます。来店コンバージョン計測には広告アカウントのカスタマイズや最低出稿金額などのハードルがございますが、諸条件をクリアすれば計測可能となりますので、施策の検討時期前から計画的に導入することも有効となります。

次年度 学生募集改善実施詳細資料

名古屋 美容系専門学校

次年度の募集に関して、従来の施策の延長線上に設計されている場合に、新たな施策の可能性や広報戦略室にて独自収集しているデータの一部を共有することで、対象のエリアや競合状況をふまえた状態で最善の施策立案を資料作成をベースにフルサポートいたしました。

新たな施策立案には新たなデータが必要

多くの専門学校様で施策立案の課題となるケースは限られたデータの中で現状を分析しながら、施策選定まで判断しなければ行けない現状があります。広報戦略室は、専門学校様データを独自集計し、過去の94施策の実績データを保有しているため、より多くの可能性や効果予測に基づき施策選定のサポートを「資料作成代行」を軸にこの度リリース致しました。従来の延長線上では無い、新たな施策の発見や可能性をご体感ください。

Nov. 15th

1プロジェクト/1ドキュメントからも可能

まずは広報担当者様の直近課題となっている資料作成やルールに基づいてExcelのセルを埋めるような単純なご依頼からでも受け付けております。内容によって御見積制となっておりますので、お気軽にお問合せください。

Nov. 15th

全国対応にてご対応

広報戦略室は本社の大阪と東京支店にて総勢13名のスタッフでサポートさせていただいております。全国対応にて、必要に応じてお打ち合わせも可能となっております。

まずはお気軽にお問合せください!

非常に簡単だけど自動化は出来ない作業で工数がかかるようなものから、専門的な戦略に関する詳細資料、イメージは浮かんでいるけど具現化出来ていないプロジェクト資料まで幅広くご対応させていただき、その先の「学内理解」を得て実現フェースや施策実施までご一緒させていただくことも必要に応じて可能となります。

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